健康運動指導士は、医学的な根拠に基づいて運動プログラムを作成・実践できる資格です。
本記事では、健康運動指導士の仕事内容、活躍できる職場、資格の取得方法について解説します。
「医学的な視点から専門的な運動指導ができるようになりたい」と考えている方は、ぜひ参考にしてください。
健康運動指導士の概要
健康運動指導士は「公益財団法人健康・体力づくり事業財団」が認定する民間資格で、医学的根拠に基づき、安全で効果的な運動プログラムを作成・指導する専門家です。
その業務内容は一般的な運動指導とは異なり、生活習慣病予防や高齢者の体力づくりといった、より専門性の高い分野を扱う点が特徴です。
特に、高血圧・糖尿病・脂質異常症などの疾患をもつ方や、膝や腰の痛みを抱える方が運動する場合「医学的に安全であるかどうか」の確認が欠かせません。
健康運動指導士は、無理のない運動メニューを設計し、対象者が安全に実施できるようにサポートする役割を担っています。
健康運動実践指導者との違い
健康づくりに関する資格には「健康運動実践指導者」もありますが、両者の違いは以下のとおりです。
- 健康運動実践指導者：実技指導を中心に行う
- 健康運動指導士：プログラムの設計から指導までを担う
健康運動実践指導者は、動きの手本を示して集団指導を行う実技面に強みがあり、実践に重点を置いた資格といえます。
一方で健康運動指導士は、運動プログラムの設計から実際の指導まで、幅広く担当します。
現場での実技指導スキルに特化して学びたい方は健康運動実践指導者が適しており、医学的な視点からプログラム作成に携わりたい方は、健康運動指導士が向いているでしょう。
健康運動指導士の仕事内容・役割
健康運動指導士の具体的な仕事内容は以下のとおりです。
- 健康状態や体力の評価：血圧・心拍数・既往歴・生活習慣などを確認し、運動のリスクを把握する
- 個別運動プログラムの作成：疾患や身体の状態に配慮した運動メニューを組み立てる
- 運動実施中の安全管理：体調の変化・痛み・息切れなどに注意し、運動を安全に続けられるように見守る
- 生活習慣の指導：食事・睡眠・運動習慣などの改善方法を考え、サポートする
身体を動かすだけでなく、運動が医学的に適切かどうかを判断しながら支援できる点が大きな特徴です。
医学的知見を活かした専門家として、疾患のある方でも安心して運動に取り組める環境づくりを担っています。
健康運動指導士の活躍の場
健康運動指導士は医療・介護・行政などのほか、一般企業や学校にも活躍の場が広がっています。主な勤務先としては、以下のような場所が挙げられます。
- アスレチッククラブ・フィットネスクラブ
- 診療所・病院等
- 老健・特養施設等
- 保健所等
- 健保組合・会社（健康管理部門）
- 学校
- フリーで活動等
- その他（学生を含む）
アスレチッククラブ・フィットネスクラブ等
民間のフィットネスクラブでインストラクターとして、利用者が安全に運動できるよう、マシンの負荷設定や正しいフォームの指導などを行います。
体力測定やカウンセリングを通じて、運動の成果や体調の変化を把握することも重要な役割です。
インストラクターの業務は無資格でもできますが、健康運動指導士の資格があれば、医学的根拠に基づいたより専門的な指導が可能です。
診療所・病院等
医療機関では、診療科によって業務内容が異なるケースがあります。
- 整形外科：膝痛・腰痛などがある方への運動メニュー作成や指導
- 内科：心疾患をもつ方へのリハビリや診療・検査の補助
また、病院が運営する健康教室で、体力測定や運動指導を担当する場合もあります。
老健・特養施設等
施設では、高齢者の転倒予防、筋力向上、認知症予防を目的とした運動プログラムを作成し実施します。
老健では、主にデイケア（通所リハビリテーション）で通所者への運動指導を担当し、数人から数十人規模の集団体操や、個別プログラムの作成などを行います。。
特養では、健康運動指導士としての募集はほとんどありません。
ただし、機能訓練指導員として入所者のリハビリを担当する看護師や理学療法士などが、プラスαの資格として取得・活用することで、より専門性を高められます。
保健所等
自治体の健康増進事業として、市民向けの健康教室や生活習慣病予防講座、メタボ指導などの企画・運営を担当するケースがあります。
地域に根ざした健康支援を通じて、住民の健康寿命延伸に貢献できる点が魅力です。
健康保険組合・会社（健康管理部門）
企業からの要請により、健康保険組合が健康運動指導士を派遣し、従業員の体力測定を行うケースがあります。
また、企業の健康管理部門に所属して、社員向けの運動プログラム、ストレッチ講座、健康セミナーなどを担当することもあります。
健康経営の観点から、企業の生産性向上に貢献できる仕事です。
学校
健康運動指導士の資格取得者は、保健・体育の教員が多くを占めています。
児童・生徒への安全な運動指導や、食事・健康管理を含めた健康教育の場面で活躍が期待されます。
身体の硬さや姿勢の悪さ、栄養バランスの乱れなど、子どもたちの健康課題に対する専門的な指導も重要な役割です。
フリーでの活動
特定の企業や組織に属さず、フリーランスとして活動するケースもあります。
フィットネスクラブと業務委託契約を結んだり、オンラインでのパーソナル指導を行ったりと、働き方はさまざまです。
収入は不安定になりやすいものの、実力次第で高収入を得ることも可能です。
参考：健康・体力づくり事業財団
健康運動指導士の資格取得方法
健康運動指導士になるには、「公益財団法人健康・体力づくり事業財団」が指定する養成講習会または養成校で必要科目を履修し、認定試験へ合格する必要があります。
それぞれについて、みていきましょう。
養成講習会を受講する
養成講習会では、受講者がもつ資格や学歴に応じて、以下のように履修すべき単位数が異なります。
| 必要履修単位数 | 対象となる資格・学歴 |
|---|---|
| 104単位 | 歯科医師、看護師、准看護師、助産師、薬剤師、栄養士、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師、理学療法士、作業療法士、臨床検査技師のいずれかを保有し、かつ四年制大学を卒業している者 |
| 70単位 | 医師、保健師または管理栄養士の資格をもつ者 |
| 51単位 | 体育系の四年制大学（教育学部の体育学系を含む）を卒業した者、または卒業見込みの者 |
| 40単位 | 健康運動実践指導者、スポーツプログラマー、アスレティックトレーナー、フィットネストレーナー、GFIエグザミナー、GFIディレクターのいずれかの資格をもつ者 |
カリキュラムには、健康づくりに関する基礎知識、人体の構造と機能、運動プログラムの設計方法、体力測定・評価、実技を含む運動指導法などがあります。
詳細は、養成講習会カリキュラムを参考にしてください。
健康運動指導士養成校へ入学する
養成校で所定のカリキュラムを修める場合、専門の養成課程を設置している大学に通う必要があります。
令和7年4月現在で81校が認定されており、専門科目がカリキュラムに組み込まれているため、卒業と同時に受験資格が得られます。
養成校の一覧は、健康・体力づくり事業財団の公式サイトをご覧ください。
認定試験の概要
養成講習会または養成校にて決められたカリキュラムを修了した後に受けられる試験です。
年に3回実施され、受験者は47都道府県にある試験センターへ直接出向き、パソコンで受験します。
試験科目と内容
講習会や養成校でのカリキュラムに沿った内容で、健康運動指導士として必要な知識が幅広く問われます。
出題形式は四肢択一で、試験時間は120分です。
合格基準と合格率
合格基準は非公開とされていますが、合格率は以下のとおりです。
- 第158回（令和7年2月14日～3月31日）：67.1％
- 第159回（令和7年7月25日～9月9日）：74.6％
なお、上記は受験者全体をまとめた合格率です。
講習会の履修単位数や養成校出身かどうかによっても合格率は変動するため、あくまで全体的な目安として参考にしてください。
【参考】
まとめ
健康運動指導士とは、医学的根拠に基づいて一人ひとりに合った運動プログラムを作成し、サポートする専門資格です。
疾患をもつ方や高齢者でも、安全に運動できるよう指導できる点が大きな特徴といえます。
高齢化が進み、予防医療への需要が高まるなか、健康運動指導士の活躍の場はさらに広まるでしょう。
興味をもった方は、ぜひ資格取得にチャレンジしてみてください。
監修：中谷ミホ（社会福祉士、介護福祉士、介護支援専門員、保育士）
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