介護予防運動指導員の仕事とは？資格取得の方法や働く場所を紹介！

高齢者の自立支援が求められるなか、福祉・介護職のスキルアップにつながる資格として注目されているのが介護予防運動指導員です。

この資格を取得すると、高齢者が健康で自立した生活を送るための専門知識やスキルが身につきます。

今回は、介護予防運動指導員の仕事内容や資格の取得方法、働く場所について詳しく解説します。

介護予防に携わりたいと思っている方は、ぜひ参考にしてください。

介護予防運動指導員とは

介護予防運動指導員は、高齢者一人ひとりの身体状況に合わせた介護予防のプログラムを作成し、実施・指導する者です。

地方独立行政法人「東京都健康長寿医療センター」が認定する資格で、高齢者の自立支援と生活の質の向上を目的としています。

超高齢社会を迎えた日本では、介護予防や要介護状態の悪化予防が重要視され、社会全体の課題となっています。

医療機関や介護施設、フィットネスクラブなど幅広い分野での活躍が期待され、医療・介護・福祉職のキャリアアップ手段としても注目されている資格です。

介護予防運動指導員の仕事内容

介護予防運動指導員の仕事内容を詳しく見ていきましょう。

運動プログラムの作成・実施

高齢者一人ひとりの状態に合わせて、主に以下の目的で運動プログラムを作成し、実施します。

• 転倒予防：下肢筋力の向上、バランスの向上、心肺機能の向上
• 摂食嚥下機能の向上：口・舌・のどの機能向上
• 尿失禁予防：排尿に関わる骨盤の筋力の強化
• 認知症予防：脳トレによる認知機能の維持

上記のメニューは単に正しい動きを指導するだけでなく、利用者が楽しく続けられるようにゲーム要素を入れたり、音楽を活用したりするなどの工夫も必要です。

プログラム前後のアセスメント

運動の前後を比較し、効果をアセスメントすることも重要な仕事です。

プログラム開始前には、利用者の身体機能や健康状態を確認し、個々の課題やリスクを把握します。

評価項目の例は以下のとおりです。

• 筋力：握力、膝を伸ばす筋力など
• バランス能力：片足でバランスをとる時間
• 柔軟性：長座体前屈
• 歩行能力：10m歩行テスト
• 日常生活動作：食事、排泄、入浴などの動作能力

利用者の状態を把握し、運動実施後に同じ評価を行うことで、プログラムの効果を客観的に判断します。

多職種との連携

介護予防を進めていくためには、さまざまな専門職との連携が欠かせません。

たとえばデイサービスでは、介護福祉士や看護師、理学療法士、作業療法士、管理栄養士など多くの職種が高齢者と関わっています。

理学療法士との連携ではより専門的な機能訓練を、管理栄養士とでは運動と栄養の両面からサポートするといった形で支援します。

介護予防運動指導員になる方法

介護予防運動指導員になるためには、東京都健康長寿医療センターが指定した機関の養成講座を受講し、試験に合格する必要があります。

費用は機関によって異なり、5～10万円が相場です。

以下で受講要件やカリキュラム、資格試験について見ていきましょう。

受講要件を満たす

以下の資格保有者が受講対象者となります。

医師	歯科医師	薬剤師	保健師	助産師
看護師	准看護師	理学療法士	作業療法士	言語聴覚士
臨床検査技師	歯科衛生士	あん摩マッサージ指圧師	はり師・きゅう師	柔道整復師
栄養士	社会福祉士	介護福祉士	精神保健福祉士	介護支援専門員
健康運動指導士	介護職員基礎研修課程修了者	実務者研修修了者	介護職員初任者研修修了者	訪問介護員2級以上

上記のうち、国家資格の養成校等の卒業見込みかつ、資格取得見込み者（国家試験受験者）も受講可能です。

ただし、介護職員初任者研修修了者と訪問介護員2級以上の方は、実務経験が2年以上必要です。

カリキュラムを履修する

全体で33時間の講義と実習を通じて、高齢者の健康維持と介護予防に必要な幅広い知識・技術を習得します。

カリキュラムの一覧は、次のとおりです。

章	科目（講座）名	形式	時間	内容
1	老年学	講義	0.75	老年学の概要
2	老年病学特論	講義	1.5	糖尿病、心不全、整形外科疾患、多剤処方等に対する知識の習得
3	介護予防概論	講義	0.75	介護予防の概要と介護予防が目指す社会の変化
4	地域づくりによる介護予防論	講義	0.75	地域づくりによる介護予防の意義と専門職の役割
5	高齢者の社会参加と介護予防	講義	0.75	社会参加が心身の健康に及ぼす影響
6	介護予防・日常生活支援総合事業と介護予防コーディネーション	講義	0.75	介護予防コーディネーションと介護予防事業評価の概要
7	行動科学特論	講義	1.5	行動科学の概要と健康行動の定着を促す具体的な手法
8	介護予防評価学特論	講義	1.5	介護予防評価の概要と評価法の習得
	介護予防評価学実習	実習	1.5
9	介護予防統計学	講義	1.5	データの種類の区別と基本的な検定方法
10	リスクマネジメント	講義	0.75	リスクマネジメントの概要と対処法
11	高齢者筋力向上トレーニング特論	講義	1.5	高齢者における筋力向上トレーニングの概要と包括的高齢者運動トレーニングプログラムの習得
	高齢者筋力向上トレーニング実習	実習	4.5
12	転倒予防特論	講義	1.5	転倒予防の概要と転倒予防プログラムの習得
	転倒予防実習	実習	1.5
13	尿失禁予防特論	講義	1.5	尿失禁予防の概要と尿失禁予防プログラムの習得
	尿失禁予防実習	実習	1.5
14	高齢者栄養改善活動特論	講義	1.5	高齢者栄養改善活動の概要と栄養改善プログラムの習得
15	口腔機能向上特論	講義	1.5	高齢者の口腔機能の概要と口腔機能向上プログラムの習得
	口腔機能向上実習	実習	1.5
16	フレイル・サルコペニア予防特論	講義	0.75	フレイル・サルコペニアの概要と予防法
17	認知症予防・共生特論	講義	1.5	認知症予防・共生の概要とプログラムの習得
	認知症予防・共生実習	実習	1.5
18	うつ・孤立・閉じこもり予防特論	講義	0.75	高齢期のうつと社会的孤立、閉じこもりの概要

計：33時間

講座の受講期間は機関によって異なりますが、一般的には1〜2ヶ月で修了できます。

実習は必ず対面での受講が必要ですが、講義はeラーニングでも受けられます。

会場までの移動が大変な方は、eラーニングに対応している機関での受講がおすすめです。

資格試験に合格する

上記のカリキュラムを履修後、資格試験に合格すれば取得可能です。

試験は45問のマークシート形式で、制限時間60分で行われます。

養成講座の修了試験という位置づけであるため、講座で学んだ内容をしっかりと理解していれば合格は十分に可能です。

介護予防運動指導員が働く場所

介護予防運動指導員が働いている主な場所を紹介します。

デイサービス

シニアフィットネスや機能訓練に力を入れている施設では、介護予防運動指導員の需要が高まっています。

デイサービスでは運動指導の他、バイタル測定や送迎業務なども担当することが多く、介護と機能訓練が主に担当する業務です。

病院やフィットネスクラブ

病院では保険外サービスの一環でフィットネスジムを併設しているところもあり、活躍が求められています。

また、フィットネスクラブでも介護予防に特化したプログラムを展開する施設が増え、実際に求人サイトで募集しているケースもあります。

いずれも健康運動指導士の資格をもつ人材を優先的に採用しているため、差別化を図るためには両方の資格を取得しておくとよいでしょう。

自治体が運営する介護予防事業

今後、介護予防に関する事業は自治体も力を入れていく分野であり、専門的な知識と技術をもった人材が求められます。

介護予防の必要性が高くなる我が国において、自治体が運営する教室での活躍が期待されるでしょう。

介護予防運動指導員の資格を取得するメリット

介護予防運動指導員の資格を取得するメリットを紹介します。

給料が上がる可能性がある

資格手当が支給される職場であれば、給料が上がる可能性があります。

もし現在の職場で手当が設定されていなくても、転職時には自分の市場価値を高め、より良い条件で給与交渉ができるかもしれません。

就職に有利になる

介護予防の需要は年々高まっているため、介護予防運動指導員の資格保持者を優遇する求人は増える可能性があります。

求人票に「介護予防運動指導員」の記載がなくても、面接時に自分のスキルとしてアピールすることで、他の応募者との差別化ができるでしょう。

専門性が高まる

すでにもっている資格との相乗効果が生まれ、より高い専門性を発揮できるようになります。

たとえば介護福祉士が介護予防の知識を身につければ、日常の介護業務のなかで残存機能を活かした自立支援の視点で関われるようになります。

看護師が取得すれば、医学的知識と運動指導のスキルを組み合わせて、疾患のリスクに配慮した専門性の高い訓練が行えるでしょう。

まとめ

介護予防運動指導員は、需要が高まる介護予防の分野において活躍できる、専門性の高い資格です。

今後働ける場所も増える可能性があるため、高齢者の介護予防に携わり、スキルアップしたいと考えている方はぜひ取得にチャレンジしてみてください。

監修者：中谷ミホ

社会福祉士、介護福祉士、介護支援専門員、保育士